私が子供の頃、家にお風呂はありましたけど、近くに銭湯があって親と一緒に行っていました。
幼稚園に入る前ぐらいの頃ですが、新幹線のおもちゃを持って行き、お風呂の中で遊んだり、近所のおばさんと話をしたりした記憶があります。
減少し続ける銭湯
しかし、今はほとんどの家にお風呂があります。
銭湯に行く必要もなくなり、東京都内の公衆浴場（銭湯）の件数は平成29年で562件と
20年前の1/4にまで減少しました。
私が子供の頃に行った銭湯も数年前に廃業しました。ただ、東京23区では減少傾向が続くものの、市町村では減少が止まっています。
延利用者総数も減少していますが、1浴場1日当たりの平均入浴人員は増加に転じています。
お年寄りが中心でしょうが、自宅にお風呂があっても広いお風呂が好き等の理由で、銭湯に行く人はまだまだ一定数いるのが分かります。
しかし、高齢者だけでなく、銭湯に関心を持つ若者もいるようです。
東京都公衆浴場生活衛生同業組合が「銭湯経営をしたい」という要望に応えるため、6月9日に「銭湯に興味がある方へのセミナー」を開催し、20代から40代まで16人（うち女性6人）が参加しました。ホームページに開催報告があります。意外といるんですね。
銭湯経営希望者を支援する東浴信用組合
浴場業の業域信用組合である東浴信用組合という金融機関があります。
この信用組合は、東京都、神奈川県、千葉県、埼玉県の浴場業及びこれに関連する事業を営む中小規模事業者のための金融機関です。
その東浴信用組合が、銭湯経営を始めたい方を対象とした融資商品「ツナグ」の取り扱いを開始しました。
預かり湯経営者向け融資で、新しい浴場経営者の誕生を後押しする融資商品です。
東京信用保証協会の保証が必要で担保は原則不要です。融資金額は8千万円以内、期間は運転資金10年以内、設備資金15年以内、金利は固定で年2.4%ですが、女性や若者（39歳以下）の創業は0.5%引き下げます。
「日本の銭湯文化を残していきたい」、「銭湯経営に関心がある」とお考えの方は、東浴信用組合に相談してみるといいでしょう。
